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武器としての理系思考 単行本(ソフトカバー) – 2021/3/3
武田 邦彦
(著)
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マスコミ、官僚、政治家、専門家……「既得権益者」のウソを看破せよ!
新型コロナから先の大戦まで日本の諸問題を徹底検証――
【│科学者の視点│論理的な思考力│】が身につく!
なぜ“理系思考"が必要なのか?
――――――――――――――
序章【基礎編】フェイクニュースに惑わされないための「科学」の基本のキ
第1章【検証編1】主要メディアに多数登場する、平気でウソをつく人々・・・
――――地震予知とダイオキシン問題
第2章【検証編2】「健康」を害する、新聞・テレビの脅迫的なニセ情報
――――血圧、タバコ、コレステロールについて
第3章【検証編3】「理系アタマ」の考え方で、巷のウソを見抜け!
――――日本経済から死後の魂まで
第4章【検証編4】日本全体を覆う「錯覚」の正体とは?
――――先の大戦と日本文化の考察
新型コロナから先の大戦まで日本の諸問題を徹底検証――
【│科学者の視点│論理的な思考力│】が身につく!
なぜ“理系思考"が必要なのか?
――――――――――――――
序章【基礎編】フェイクニュースに惑わされないための「科学」の基本のキ
第1章【検証編1】主要メディアに多数登場する、平気でウソをつく人々・・・
――――地震予知とダイオキシン問題
第2章【検証編2】「健康」を害する、新聞・テレビの脅迫的なニセ情報
――――血圧、タバコ、コレステロールについて
第3章【検証編3】「理系アタマ」の考え方で、巷のウソを見抜け!
――――日本経済から死後の魂まで
第4章【検証編4】日本全体を覆う「錯覚」の正体とは?
――――先の大戦と日本文化の考察
- 本の長さ240ページ
- 言語日本語
- 出版社ビジネス社
- 発売日2021/3/3
- ISBN-104828422595
- ISBN-13978-4828422596
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商品の説明
著者について
1943年東京都生まれ。工学博士。専攻は資源材料工学。東京大学教養学部基礎科学科卒業後、旭化成工業に入社。同社ウラン濃縮研究所所長、芝浦工業大学教授、名古屋大学大学院教授を経て、2007年中部大学総合工学研究所教授、2014年より同特任教授。
著書に『50歳から元気になる生き方』(マガジンハウス)、『ナポレオンと東條英機』(KKベストセラーズ)、『環境問題はなぜウソがまかり通るのか』3部作(洋泉社)他ベストセラー多数。
著書に『50歳から元気になる生き方』(マガジンハウス)、『ナポレオンと東條英機』(KKベストセラーズ)、『環境問題はなぜウソがまかり通るのか』3部作(洋泉社)他ベストセラー多数。
登録情報
- 出版社 : ビジネス社 (2021/3/3)
- 発売日 : 2021/3/3
- 言語 : 日本語
- 単行本(ソフトカバー) : 240ページ
- ISBN-10 : 4828422595
- ISBN-13 : 978-4828422596
- Amazon 売れ筋ランキング: - 170,304位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 130位メディアと社会
- - 30,151位ノンフィクション (本)
- カスタマーレビュー:
著者について
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1943年東京都生まれ。工学博士。東京大学教養学部基礎科学科卒業。その後、旭化成ウラン濃縮研究所所長、芝浦工業大学工学部教授、名古屋大学大学院教授を経て、中部大学教授。世界で初めて化学法によるウラン濃縮に成功し日本原子力学会平和利用特賞を受賞、内閣府原子力委員会および安全委員会専門委員などを歴任。原子力、環境問題をめぐる発言で注目されている(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『「正しい」とは何か?: 武田教授の眠れない講義 (ISBN-10: 4093882851)』が刊行された当時に掲載されていたものです)
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トップレビュー
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2021年4月7日に日本でレビュー済み
はじめに
「新型コロナウイルスが爆発的拡大をしている」これは、「科学的な考え方」すなわち、“理系思考”が欠如している。
まず、「爆発的」は、毎年のインフルエンザの1月初旬の状態では、1週間で約100万人の患者が出ていて、これに対して「爆発的」という言葉は使われることはまずない。一方、新型コロナウイルスは1週間で新規感染者が2万人弱なので桁が2つも異なる。
第一波(3月、4月)よりも、第二波(7月8月)のほうが日本やヨーロッパで3、4倍になった。しかし、死者数は第2波のほうがずっと少なくなくなり、通常、ウイルスというのはどんどん変異をしていき、「変異株」は、5000種類以上観測されている。
「最強のウイルス種」と「最弱ウイルス種」がそれぞれ同じだけ人々に感染していたとすると、当然、「最強」に罹った人は亡くなる確率が高く、「最弱」に罹った人はほとんど亡くならない。
最強のウイルス種は宿主を殺す為に、ウイルスは人間の細胞の中でしか生きて行けないために、「弱いほうが残る」ということを繰り返し、ウイルスはだんだん毒性が弱くなる。
人間というのは、人間という種の単体だけでは生きていけなく、ウイルスも然り、細菌も然り、また水銀のような有害とされている元素なども、私たちの身体には必要で、私たちは「ウイルスや細菌と一緒に生きている」
2010年にNHKが朝のニュースで、「石油はあと40年」、1973年のオイルショックのときにも、やはりNHKが「石油はあと30年」と言っていて、2000年からシェールオイルの掘削が始まると、1000年位は持つだろうとわかってきた。2010年の時点で「石油はあと40年」というのは明らかに“ウソ”である。
序章
基本編
フェイクニュースに惑わされないための「化学」の基本のキ
科学の基本原則として
①「科学は“未来“を予想しない」、科学にはそもそも「わからないことがある」というのが基本になっている。
科学は「整理の学」「解析の学」とも言い、つまり、物事を整理し、数式などを使って解析し、「これはこういうことだった」と分析するのが科学であり、本来、化学は未来を予知するための学問ではない。
原則②テレビに出ている「専門家」を信用しない。地上波テレビのゴールデンタイム(午後7時から10時ごろまで)の時間帯は、吉本興行や東京のジャーニーズ事務所といった芸能事務所が力を持つようになり、芸能人・芸人という人たちはもともと「芸」を売り物にする人たちであって、少なくともニュースなどに関しては正確なことを言うことに仕事にしているわけではない。
したがって、テレビ局が「こう言ってほしい」と頼めばそれに従い、もしくは制作サイドがそのようなことを言わなくとも勘の鋭い一流の芸能人というのはテレビ局が言ってほいしいことを察することができ、真実とは全く関係のないことを言う人ばかりが残っていき、真実よりも、制作サイドの意向に沿うことが第一になっている。
新型コロナウイルスに関して、「WHO(世界保険機関)の方針に反することを言ったら削除する」と指令を受け、何回かの警告の後に私はYouTubeでブログを出せなくなり、マスコミが主張する表現の自由とは「自分たちだけのもの」ということのようである。
原則③「データが出るまで判断しない」、新型コロナウイルスに関連する最初に日本に入ってきたのは2019年11月の後半で、中国の武漢で奇妙な風邪が流行っている。12月の末でも、まだ大きな問題として認識していなかった。
そのころ、すでに台湾では国境を封鎖した時期で、一方、日本では、年が明けてもこの一大事に気がつかなく、2月3日にクルーズ船「ダイアモンド・プリンセス号」が感染者を抱えて横浜に寄港し、ようやく世間の注目が集まりだした。
2月上旬に、最初に病気を警告した武漢の医師がお亡くなり、次々と患者数が増え、2月中旬から下旬にかけて中国の医学者たちが英語の論文をどんどん発表した。
遺伝子解析なども進んできて、2月末には遺伝子配列なども、アメリカの医学誌に掲載され、これらを読み込み、3月初めて位から新型コロナウイルスの発言を始めた。
「今度の新型コロナウイルスは、伝播力はだいたいインフルエンザ並みだ」「重症比率はインフルエンザよりも少し高いけれども、若い人はほとんど重症化していなく、病気としての悪質性はそれほど強くない」
病気のことを考えるときは、10倍ほどの差があれば別々に考えなければならい。今回のように数10倍、100倍、200倍も違うとなれば全く参考にならない。
(2020年末のデータでは、日本の新型コロナウイルスの死者は3400名、日本と比べイギリスは約30倍の差が有った)
「ヨーロッパがこうだから、日本もそうしなければならない」などの専門家が言っていたが、これは全く見当外れである。
原則④「違うデータが出たら考え直す」
実験によって違うデータが出てくるということは、そこに新しい発見とか進歩の可能性がある。
当初、2019年11月末から12月にかけて中国でコロナウイルスが流行し始めると、「これは大変な新しい肺炎ではないか」「特別な強力なものが出てきたのではないか」と考えるようになり、これは、それまでの過去のデータから導き出された当時としての推論である。
ところが1月、2月に入ると、おそらくかなりの人数の中国人感染者が日本に入ってきたのにもかかわらず、日本ではほとんど感染が広まらない。2月末でもまだ1日あたりの患者数は全国で50人を上まわらない状態が続いて、新型コロナウイルスの性質を根本から考え直さなければいけなかった。
今度の武漢風邪というのは、流行は非常に遅い、伝播は鈍いのだけれど、感染したときは死亡する危険性が高いという状態になっていてる。
さらに3月、4月となって、ある程度の流行はしたが、アメリカやヨーロッパでの感染拡大のスピードと比べたときに日本は相変わらず遅いままで、しかも少しずつ感染者が少なくなってくるというデータが出てきた。
また重症化して亡くなる人の年齢が非常に偏っていて、80代、90代では結構亡くなる人が多いものの、年齢が下がっていくにつれて、死亡率は激減している。
人間というのは必ず死ぬわけですが、その死因は90歳ぐらいの人の場合、今でもやはり「肺炎」である。
今度の新型コロナウイルスでは「コロナ病」でお亡くなりになるというわけではなく、ウイルスに感染することで肺炎になったときにお亡くなりになる。それはこれまでも肺炎でなくなる方々は、こちらは何がきっかけというと、その多くはインフルエンザであったり普通の風邪が進行して肺炎になるわけである。
ウイルス自体は風邪やインフルエンザから新型コロナに替わったとはいえ、結局
肺炎になってお亡くなりになるといことは同じである。
日本でインフルエンザや通常の風邪に罹る人は、1年に2000万人、一方、日本全体で病気や事故を含めた全ての死亡者は、2019年度は1,381,098人で、この数字は例年大きく変わらない。そして、そのうち12~13万人が肺炎でお亡くなりになっている。
厚生省の統計では主にウイルスや細菌による肺炎(95,498人)と誤嚥性肺炎(40,354人)に死因が分けられている。この数字も毎年、大きく違いはない。
今度の新型コロナウイルスによる肺炎で亡くなった方は、2020年11月2日の時点で1773人、死因確認中が117人で、仮にこれが全て新型コロナウイルス肺炎だったとすると2000人弱がこれによって亡くなったことになる。
ウイルスや細菌による肺炎での死亡者を毎年10万人としたときに、今回の新型コロナウイルスでの死亡者はそのうちの約2%になる。
しかもその中には、もし新型コロナ肺炎に罹らなくても普通の風邪やインフルエンザによる肺炎でお亡くなりになっていた人もいるだろう。
こうやって日本全体でみたときには、「新型コロナウイルスでお亡くなりになる人は、実はほとんどいない?」という意外な結論に達することになる。
原則⑤科学者は「異論」を認める。
科学者というのは、自分が信じていることが「ない」、科学における結論はデータによって変わってきて、対象物に対しての個人的な信念とかそういうものはない。
科学というのはデータによって自分の考えを変えなければならないという性質を持っている。
逆に科学者でない人は、自論自説の補強のためにデータを利用したいと考え、議論の相手がそれと異なることを言ったときには、それがいかに理論として正しくも聞く耳を持たずにカットとし始める。
こういった点も、「真実を見分ける」もしくは「似非科学的な内容でだまされない」ためには極めて重要なことである。
原則⑥科学に「ウソ」は通用しない」
これについては、2014年に起きた「STAP細胞論文事件」を解説する。
論文には、「分化しない固定した細胞が、ある簡単な刺激、例えばpHの低い液体で接するというようなことをすると原始化(元に戻って分化)する細胞になる」として、科学誌『Nature』に発表した。
まずは、NHKをはじめとしたテレビが、続いて新聞などが報道した、これが1月末のことである。
ところが1週間くらいから、インターネットなどから「インチキ」という指摘の声が上がりだし社会問題になった。
科学においては大前提として、人間がウソをついても、錯覚していたとしても、科学においては、“真実”がやがて表れてくる。
ガリレオ・ガリレイの「地動説」は、「宇宙の中心は地球ではなく、別なところにあり、地球が動いている」と主張し、宗教裁判にかけられ牢獄に入れられた。それから400年ほど経った今、ほとんどの人は地球は宇宙の中心ではないと考えている。
これをSTAP細胞にあてはめると、STAP細胞というのが本当に存在するのか存在しないのかは今でもわからない。
30歳ぐらいの科学者でウソをつく人がいないとは限らないが、仮にウソをついたとしても、その論文が、やがて本当だったということになればそれは非常にいいことで、もしウソや錯覚だったとしても、それはそのうちの忘れ去られるだけのことである。
もしも論文がウソであれば、それはその研究者の研究者生命を奪ってしまい、もう研究の領域で活躍することは出来ない。普通に考えれば30歳の研究者がウソを言うことか考えづらく、おそらく何か錯覚したことがあったのだろうと捉えるべきで、そしてそれは放っておけばいいのである。
私は直ぐにその論文を読み、追試をしたわけではないので真偽についてはわからないが、読んだ感想としては、「なかなか立派な論文で筋道が通っている」というものだった。
第1章
検証編①
主要メディアに多数登場する、
平気でウソをつく人々...
地震予知とダイオキシン問題
1965年からおよそ5年半にわたって頻繁に長野県の松代あたりで、「松代群発地震」が起こり、地震を日常的に意識するようになり、このような状況下で、東京大学を中心とした専門家たちが「地震対策の研究は、お金になる」と考えた。
専門家たちが「地震は予知できる」という理屈をつくった上で、地震が起こりそうな地域を指定し、そこに多くの「地震計」を置いて観測をすることになる。
それと並行して1969年に「地震予知連絡会」を設立し、その事務局を「国土地理院」(国土交通省に置かれた特別の機関:国の下請け機関)に置き、その中に地震予知連絡会をつくり、観測値などから「地震がおこりそうだ」と推定されたときには、地震学の権威と言われる人たちが直ちに集合して、判定をするシナリオをつくり、新たな「利権」を創出し、公益社団法人となり今日に至っている。
当時、東大のまだ若い先生が「静岡県沖で大きな地震が起こる」、東海地震の可能性について学問的な発表をした。そこに新聞やテレビが入り無茶苦茶になっていき、「東京か近県で大地震が起こるかもしれない」が地震予知における最初のポイントとなり、首都圏直下型地震や東海地震というものがものすごく強い関心を呼んだ。
地震の起こりそうな関東地方や東海地方に「ひずみ計」を設置して、エネルギーがどのくらい蓄積しているのかを測定すれば地震発生の可能性がわかることになる。
「地震予知が可能になれば、震災災害が少なくなる」ということで、そこに「政治」が入り、予算が決まり、東海地方を中心に「ひずみ計」がどんどん設置された。
東海地方では、「緊急時の避難場所」「建物を強化する」など、永続的に国や自治体からのお金がつぎ込まれる仕組みが出来上がり、口利きをする議員は、これが選挙の票になり、そのところへ予算をつけた役人さんは天下り先ができ「利権」と「職」が発生することになる。
しかも地震の対策ということについて、反対する人がいないので、地震予知とそれに関する対策の活動が巨大化した理由がある。
しばらくすると、「日本列島には活断層が無数にある」と言われるようになり、
関東の地震の多くはプレート型の地震ではなく、断層による直下型の地震と解説され、その新しいメカニズムについて大量に報道され、東京や内陸で地中に断層があるところのビルなどで補強工事が行われるということになった。
1995年1月17日、早朝5時46分に「阪神淡路大震災」が起こり、断層型地震としては歴史的にも最大級のものだった。
続いて、新潟で2004年の新潟県中越地震と2007年の新潟県中越沖地震、北陸のほうでも2007年に能登半島地震、東北や北海道のほうでも2003年の十勝沖地震をはじめとして規模が大きめの地震が立て続けにいくつも起こった。
そして、2011年3月11日に「東日本大震災」が起こり、マグニチュード9.0位のレベルの地震は千年に一度ぐらいの地震である。(三陸沖では西暦869年に起きた「貞観(じょうがん)地震」以来となる)
「なぜ東海地震が起こらず、東北で地震が起こったか?」その後にも、中でも印象的なのは熊本で2回ほど大きな地震7が起こった。
ここまで地震予知の実例をみれば、大きな結論を言うと、残念ながら「地震予知」は出来ない。
地震の基本的な理論が間違っていて、これは地震学会が間違ったというよりは、むしろマスコミが間違って伝えてたという部分が大きく、そこにいかがわしい学者と天下り先が欲しい役人が連携した構図がある。
地震が発生するメカニズムはすでに明確にわかっていて、これはエネルギーと岩盤の中にある亀裂の大きさの2つで決まる。
モノが破壊されるときには力の大きさと傷の大きさの2つが関わり、破壊のエネルギーと傷の曲率半径、簡単に言えば「ひずみの大きさ」と「傷の大きさ」で決まる。
地殻に溜まったエネルギーと、地殻にできた傷の両方を正確に計測できるのであれば地震予知も可能になる。しかし、地震学は到底予知できるレベルまでいっていないと考えられる。
日本列島に住んでいる限り「いつ地震が起きても、通常震度6から6.5未満については備えておく」ことが大切になる。
現状の日本において、地震予知はできなく、なぜそれができるかのように報道されているかと言えば、その理由は単に予算配りのためだけのためだけである。
地震予知は絶対にあたらない。しかし、必ず地震は起こる。この2点を調和させて、自分の生活を活かすということが重要である。
「ニュースステーション」(テレビ朝日系)で、ダイオキシンが非常に毒であるという報道を連日ながしていて、そのおかげで断トツの視聴率を稼いだ、その結果としてものすごく多くの人を不安に陥れ、日常生活においても庭の焚火が禁止になり、家庭用小型焼却炉の使用も禁止になる状況が起こった。
ところが、これが間違いであるということが判明した。
1972年にダイオキシンは「動物に対する毒性がある」ということが発見されたが、人間に対しては毒性がないことは解っていて、人間はダイオキシンに対するレセプター(受容体)が体内にあり、体内に入っても、カバーする作用を備えている。
1990年のあたりになると、ダイオキシンで一儲けをしようと考えた科学者の一団が現れ、「ダイオキシンは猛毒である」という説を唱え始めた。
ダイオキシンの論文を1999年から2001年まで連続的に出た論文、100本位読み、その結果、人間に対する毒性は非常に弱いということがわかった。
マスコミが猛毒だといってはやし立てて、それを研究費の欲しい大学の先生方がバックアップし、それに評論家がついていったどういう構図に過ぎなかった。
東京大学医学部で毒物専門である和田攻(おさむ)先生は、「ダイオキシン騒ぎは科学が社会に負けた例である」としていた。
ダイオキシンによる健康被害を受けたという患者は、「ダイオキシンの健康被害は報道が病原菌だった」という科学的にはまったく信じられないことが起こっていた。つまり、人間は身体的および精神的なもので、身体は病原菌が病気の原因になるが、精神的にはデレビの誤報が病原菌になることを示した。
第2章
検証編
「健康」を害する、新聞・テレビの脅迫的なニセ情報
血圧、タバコ、コレステロールについて
血圧の問題は、ダイオキシンよりも遥かに長い期間にわたって日本人を騙し続け、時には健康被害をもたらし、ダイオキシンより悪質である。
まず、血圧について「血圧は年齢とともに少しずつ上がっていく」のであり、それが「人間というものの年齢的な変化にもとづく、合理的な変化」である。
血液というのはまず全身に栄養を送り、それから病気を治す白血球なども送っていて、がんや風邪にならないように免疫系の細胞を送っている。
典型的なのは、製薬会社で、血圧の基準のないときは血圧降下剤の市場はだいたい100億円ぐらいだった。血圧の基準を160以下と決めたらそのとたんに3000億円になり、さらにそれを140に決めると6000億円、140にすると9000億円にまで増えている。
病院に行って血圧が150で、血圧降下剤を処方しなかったら、その人がその後、日常生活の中で脳の血管が破れて出血したときに、弁護士が寄ってきて、「これは医療ミスだ」といい、血圧が150であることを知りながら降下剤を出さなかったのは医者の責任だから、私が医者を訴えて賠償金を取ってあげる」と、裁判官はまったく医学の知識がないので「国の基準が140なのに150なのを見過ごしたのは医療ミスで2000万円の賠償金を支払いなさい」となる。
一方ではがんを発症したとき、風邪を引いたとき、認知症になり物忘れが酷くなっても、それらが血圧が低かったからだと証明することは難しい。
要するに、血圧を下げておけば、医者は診療報酬を得られるし医療ミスと言われることもない。
しかし、いちばん被害を受けているのは血圧をさげさせられた本人である。
血圧の問題においては、それが「塩を食べると血圧が上がる。ヘタをすると脳溢血で死ぬ危険性がある」そこで非常な勢いで「減塩!」が流行りだした。
まず巷に流布される話を見てみると、青森とか秋田の人は食塩の摂取量が1日15g、日本の平均は11g、青森や秋田の人が脳溢血で倒れる比率が高いのは塩分のせいと解説されている。しかし、長野県も非常に食塩を多く摂っているのに脳溢血は多くない。これは人を騙すときの常套手段である。
食塩と血圧の関係の論文を取り寄せて読むと「日本人の場合は5分の4の人は血圧と食塩の関係はあまりみられない」さらに自分でテストしてもほとんど関係ない事が確認できた。また、東大医学部のようなきちんとした研究機関などでも調査が行われていて、日本人では8割りの人には関係ないということがわかっていた。(1990年の初めから半ばまでの研究)
食塩というのは科学的には「ナトリウム塩」といい、これは人間の体に必要なもので、極端に減らせば神経的な障害が起きたり、血圧が下がり過ぎて脳障害や認知症などになる人も出てくる。近年、熱中症など増えているもの食塩不足が原因だとする疑いは非常に強い。
今まで使っていた血圧のデータを見直せば、「年齢が上がると血圧が高くなる」「年齢が上がれば死亡率も高い」という当たり前の事実があり、そのときに、年齢を区別しなければ、「血圧が高いほうが死亡率は高い」というふうに見える。
これは「年齢が高いほうが死亡率が高い」ということを言っているのと同じであることを示している。「高血圧で死亡」はまやかしである。
タバコ
1900年から1920年にぐらいにアメリカに吹き荒れた大麻追放運動は、同じく人間社会における煙に対する恐怖心から生じた社会的な動きの1つである。
タバコは呼吸器系の器官に対して若干は悪い影響がある。
タバコを1日30本以上、30年以上吸い続けると、COPD(慢性閉塞性疾患)といういくらか肺胞が痛む病気になり、階段をちょっと上がったりするのにも息切れがしたりする。
タバコは気管や肺に若干の健康被害を起こす、その代わりによい面もあり、いちばん影響が大きいのは頭脳で、頭の混乱したときは、ドーパミンとかセロトニンといったもののコントロールがうまくいかない、そのときにニコチンが入ってくると、いわゆるスッキリする感じを覚えストレスが解消されたり、気分が変わったりする。「タバコは悪いもの」と一概に言えない。
物理学者から、タバコを吸った人に比べて、喫煙者の横で30年間生活するとどのくらいタバコの影響を受けるというのを物理的に計算してみると、副流煙の影響というのは実際に喫煙するのと比べるとほとんど何百分の一ぐらいしか関係しないという計算結果となった。
1995年位の日本人の喫煙率は、約85%(男性)、約17%(女性)で、それから25年経った2020年では、約30%(男性)、約17%(女性)と変化していて、その間に男性と女性、それぞれの肺がんはともに大幅に増大していて、データをそのまま受けとれば、「喫煙率が下がると、肺がんは急増する」ということが言える。
つまり、「タバコを吸うと肺がんになる。だから、喫煙率が下がれば肺がんになる人は減る」と禁煙学会やそれを支持する医師たちが言っていたのとはまったく逆の結果になっている。
ただしこの問題は、民族によってタバコによる被害の度合いが違い、ノルマンの国やアングロサクソンの国の民族はタバコの煙に対して敏感なところがある。ところがヨーロッパでも南のほうのラテン民族ぐらいになると、その影響はぐんと減る。
実は発ガン性物質が多いほうががんの発生は減る、ストレスでがんになる因子にスイッチが入っても、それを体内にある制がん物質が抑えてくれ、その結果として、発がん物質を除こうとするわけである。
簡単に言うと、身体の中の制がん物質は日々の太陽から受ける紫外線から発生する皮膚がんの倍ぐらいは必要で、そのくらいの発ガン物質があったほうが人間のがんは起こらない。だからタバコの煙とかご飯、魚などのお焦げなどはわずかな発がん性を持っているものをむしろそれを日常的に摂っているほうががんになりにくいということになる。
無菌室で生活していたらすぐに風邪をひくということわみんな知っている。
人間というの薬によって病気から逃げているのではなく、それぞれの環境によって抵抗力がつくられている。
最近は新型コロナウイルスのこともあって何かウイルスというのは存在すること自体がいけないことのように言われているが、実は人間はウイルスとも共存関係にある。
コレステロール
2015年には厚生労働省が「食事におけるコレステロールの規制は撤廃する」と声明を出した。
コレステロールというのは人間にとって非常に大切なもので、主に肝臓でつくられるのですが大変に複雑な化合物で、つくるのが大変で、食品としてコレステロールが入ってくるとその分肝臓は働かなくてよく、非常に楽になり、コレステロールを摂ることで肝臓の機能を節約できる為に、お酒の飲むひとならばもっと多くの量を呑めるということになる。
コレステロールには「必要なコレステロール」と「回収用のコレステロール」の2種類があり、血管の壁についているコレステロールを引き剥がす回収用のコレステロールに「善玉コレステロール」と名前をつけて、それに対して、本当に必要なほうを「悪玉コレステロール」と呼び始め、悪玉コレステロールと命名したこと自体がおかしい。
コレステロールは必要だから人間の身体の中で必要量の80%をつくる。それだけ人間の中でつくられるものが悪玉であるはずがない。
2009年から、厚生省でコレステロールに関する委員会が開かれ、「最近コレステロールを悪者だとして抑制する人が多くなり、認知症や記憶を呼びおこすことが遅くなっている人、血圧もひくくなるなど、コレステロールの制限を緩めたほうがいいのではないのか?」という問題提起が委員会でされた。
ところがそのときに、コレステロールの制限撤廃に反対する医師が、「コレステロールの基準を下げてもらっては困る、病院の経営のことがわかってないのか!病院経営が成り立たない」と言っていたことが、議事録が外部に流出していた。
食品からコレステロールが入ってこなくなると、身体は100%を自分の身体でつくるようになり、コレステロールをつくるのは結構大変なことで、まず、身体が疲れる、さらには肝臓が痛むという状態が起こる。それでもやはりコレステロールが不足するために、病気に罹りやすくなる。
医師というのは身体が壊れたときに治すことが仕事なので、健康のためにコレステロールをどうしたらいいかということについて知識がない、だから、コレステロールの制限などを彼らに任せてしまうことは実は適切ではない。
なぜ我々は騙されるのか?イチにもニにも「みんなが言っているから」ということが原因である。
今回の新型コロナウイルスについていえば、ウイルスの大きさは0.1ミクロン、マスクの平均的な孔の大きさは30ミクロン、300倍の孔の空いたところでウイルスを止めるというのは無理である。
第3章
検証編
「理系アタマ」の考え方で、
巷のウソを見抜け!
日本経済から死後の魂まで
日本経済
「日本は借金大国である。だから、消費税を上げる」という話を信じている人は多い。しかし、日本政府の「バランスシート(貸借対照表)」などを読んで理解することができればウソが解る。
日本は世界有数の「黒字国」で、借金どころか、逆に外国に対してお金を貸している。日本国の借金はゼロどころか、だいたい350兆円ぐらい黒字である。
日本政府はだいたい1000兆円の借金をしているが、「政府の借金」と「国の借金」という違いが、一種のトリックがあり、まず、財務諸表が「国の借金」と言うときには「国」と「政府」の区分けを曖昧にし誤魔化している。
日本政府の借金は1000兆円あるが、日本国の借金はないどころか350兆円を他国に貸し出しをしていて黒字である。
日本政府の借金と言っても、国債を買っているのは私たち国民で「国民の貯金」で、日本国の他国に貸し出している黒字を合わせると1350兆円になる。
つまり、国民全体では1350兆円の貯金を持っていて、そのうちの350兆円を海外に、1000兆円を政府に貸し出している形になっている。
NHKが言っているような「日本国=国民が1人あたり870万円の借金をしている」がウソであり、国民は日本政府に、そのお金を「返してくれ」と言えばいい。
ところが日本政府は、この借りた1000兆円を全部使い果たし(半分位は資産として残っているという試算もある)、いずれにしても大半は使われている。
日本政府の借金は、最初に日本政府が国債を発行し、その国債はまず銀行に渡って、銀行がそれを「個人向け国債」ということで商品として国民に売る。それが政府の借金になる。
政府は年間の予算が100兆円と決まったら100兆円しか使えない?昔は予算の範囲内でやっていたが(戦争中等を除き)、ところが、自民党の政治が長く続くと、「国債を発行して、その分を使えばいいのでは?」となり、1988年から国債というのは国会の了解なく発行することが出来るようになり、そこで手にしたお金は予算とは関係なく、好き勝手に使ってしまい。国債を出し過ぎたために利子も払えなくなり、借り換えの国債を発行してそれで支払っている。
日本政府は借金をしていても日本自体は黒字、日本企業も黒字で、それだけ信用がある。
日本国の借金がある。子供にツケを回してはいけない。だから消費税を上げるのだというロジックに、日本国中が見事に引っ掛かってしまった。それは財務省の官僚とNHKなどが考えたことである。
そういうウソをずっと続けてきたために日本は1990年バブルの崩壊から今まで30年間、実質的な国民1人あたりの年間所得は450万円がほとんど変わらなく先進国の中で際立って低成長の国になってしまい。アメリカの平均年収は今だと日本円換算で1200万円ぐらいになっている。
少し視点を変えて、やわらかい話題に、
「UFO」光よりも速い移動手段が「ない」と決まったわけではないので、UFOが飛んでくる可能性はあり、我々は光より速いものを知らないだけである。
人が死んだときの「霊魂」ついては、現在の生物は必ず死んだ後に自分の獲得した知識を残しているはずで、身体のつくりは明らかに自分が生まれる前の構造を知っていて、知識については知らないと現在の科学では仮定されている。
では人間の場合、それはどういう形で残しているかというと、死体から記憶を持った気体状の物質を出して、それをとりあえず仮のところに貯蔵し、別の人間が生まれたときにはその体内に入っていくようになっている。その気体状のものを私たちは「魂」と呼んでいて、それは慰霊祭をやってくれるとか、肉親に会うだとか、そういうときに刺激されて何度も出てくるようになっている。だから、魂は死後も残るのである。
第4章
検証編④
日本全体を覆う
「錯覚」の正体とは?
ー先の大戦と日本文化を考察
大和時代(古墳時代)の仁徳天皇は、人家のかまどから炊煙(すいえん)が立ち上がっていないこと(不況)に気づくとそれから3年間は租税を免除した。
このような国のリーダーはほぼ日本にしかいなかった。他国の支配者たちは、いかにして民衆から財を吸い上げ、自分が豊かな生活をするかということに執着してきた。
かつては日本のメディアは、大正時代まで、信用できて、ある程度機能していた。
ところが、日本が国際連盟を脱退する1933年前後から変わり始めた。
この国際連盟の脱退問題を報じるときに、毎日新聞は比較的冷静に報じ、一方、朝日新聞は「国際連盟を脱退して戦うぞ!」というような記事を書き、戦争が始まったところまでは戦争を煽りに煽っていて、日本が開戦へ舵を切ったきっかけは、この国際連盟脱退にあったと言われている。
メディアのウソのつきかたは2つあり、第一種のウソは「直接的なウソ」、極端な例では、朝日新聞が1970年の大々的にキャンペーンを打った「牛込柳町鉛毒事件」牛込柳町の交差点に自動車が集中するので、その排気ガスから出る鉛によって付近住民が健康被害が出たという報道は、全部ウソだった。
また、1989年4月、カメラマンが海に潜って自らサンゴ礁をナイフで削りその傷跡を写真に撮り、「こんなにサンゴ礁がやられている」という記事を酷いニュースがあった。
第二種のウソは、「報道しない自由」で、その典型的なものが、「地球温暖化問題」で、「南極の気温」について、以前に南極で25℃の最高気温を記録したことがあり、テレビ局や新聞各社はこぞって大きく報道した。
これに対して、2018年にはマイナス95℃という史上最低気温を記録したが、このことはほとんど報道されなかった。
最高気温だけを報道すると地球が温暖化しているようにみえる。
今の日本は、地球が温暖化しているから暖かいのではなく、太平洋の海水の回り方によってちょうど日本近海が暖かい状態になっていることか原因である。
その一方で、日本とほとんど同じ緯度で太平洋のむこうがわにあるサンフランシスコやロサンゼルスは、日本が30℃、35℃といっていた真夏の時期に20℃前後の気温だった。地球温暖化問題は、マスコミが報道しない自由を使った大ウソである。
現在のメディアは政府の考え、官僚の考え、スポンサーの考え、そして世の中全体がどう考えているかということばかりを優先して、事実がどこにあるかということをまったく気にしないという風潮にある。
大東亜戦争を科学者の視点で考えてみると、当時、インドはイギリス、インドネシアはオランダ、イントシナ半島はフランス、フィリピンはスペイン、それぞれ植民地になっていて、日本もポルトガルやオランダの植民地になっていたとしても不思議ではなかったが、その当時、日本の軍事力は極めて強いものがあった。
ヨーロッパ人の植民地なるというのは、有望な若者が出てくると、その若者の手首を斬って、手首塚へ投げ入れ、支配を続けた、ポルトガルは本国の人口が多くないので、広い植民地を支配するのは難しかったので、現地の女性を幾らでもレイプして、その子供に父親の名前の一部をつけて「君は誇り高きポルトガルの血を引いた人間だから、現地の人間を監視してくれ」と言って銃を渡した。そして植民地を抑えた。
有色人種の国で独立していたのはエチオピア、現在のタイであるシャム、それから中国と日本、この4ヶ国だけが植民地になるのを逃れ独立した国家として存在していた。
その頃、エチオピアは疫病が流行っていて白人は入らなかった。シャムはイギリスから西から、フランスは東から、来ていて、タイの王様と、イギリス、フランスが交渉し、緩衝地帯として置くことになった。中国は南のほうはイギリスとフランスが獲り、北のほうはロシアが捕ったものの、中国は「清(しん)」今でいう黄河のほとりの細いところだけ事実上の「清」でその他は分割統治されていて清の領土と謂えるようなものではなかった。
軍事的に独立していた有色人種の国は、世界で日本だけだった。
そうなるとすべての白人の国、アメリカ、ロシア、イギリス、フランス、ドイツ等々は、みんな日本のことを憎らしいと思い、基本的には「日本」vs「全世界」という構図にあった。
アメリカを中心とした「ABCD包囲網」イギリス、中国、オランダの同盟は、「日本に石油、鉄鉱石を輸出しない」という強権を発動した。
日本では、海軍の軍令部総長だった永野修身(おさみ)が「御前会議」で、天皇陛下に、「現在のままだと石油も、鉄鉱石も、入ってこない、日本は間違いなく破滅する、軍隊はアメリカ、イギリスと戦って勝てる見込みはない」と進言した。
戦わなくても滅びる、戦っても滅びる。永野総長は「我々が頑張って戦って滅びたほうが、子孫は立ち上がる勇気が出るだろう、したがって開戦を許してください」、そうして4年数ヶ月の孤軍奮闘の末に、日本は降伏をし、310万人の犠牲者を出し、朝鮮、台湾、満州国、千島列島、樺太(からふと)を手放した。
しかし日本が戦争をしたことによって、世界中が植民地支配というものそのものが不当であるということに気づいた。
アジアにおいては、フィリピンがアメリカから、インドシナ(その後ホーチミンの戦い)、ベトナム、ラオス、カンボジアがフランスから、インドネシアはオランダから、マレーシアやビルマ、インドは、イギリスから、1950年代に次々に独立した。
その波はアフリカにまで及び、1960年代にはアフリカも独立していった。
日本が戦争をしたことによる310万人の犠牲者、なぜ日本がそれだけの犠牲者を出さなければならなかったのかという疑問もある。しかし、重要なのはその310万人が世界に衝撃を与え、勇気を与え、そして今のように世界中の民族が自分の国を持てるようになった。
現在、靖國神社に祀られている戦争で亡くなった方々は当然、『英霊』になり、そして日本の行った大東亜戦争は、人間というものを解放した戦争だったとして世界の歴史に刻まれることになる。
東京大空襲で10万人が焼き殺され、広島、長崎に落とした原爆で20万人近くの無辜(むこ)の人々が被災したのも、どう言い繕(つくろ)ったところで残虐行為で完全に犯罪である。
450年間にわたる白人による全世界の植民地化、占領というものを終わらせたのは、取り直さず大東亜戦争だった。
大東亜戦争のさなか、1943年に東京で「大東亜会議」、有色人種による世界で初めての国際会議を行い、そして、その第二回目にあたる「バンドン国際会議」、戦後の1955年にインドネシアのバンドンにアジアとアフリカの代表が集まって行われた有色人種の会議で、日本は大歓迎された。
大東亜戦争にまつわる「日本が悪い」という錯覚はアメリカ軍がつくったものである。
日本は温帯の島国で、温帯の島国というのはいくらでも地球上にありそうだが、実は割合と大きな島国となると日本だけである。(類似する処は、マダガスカル島やニュージーランド)
昔の日本人は自然をじっくり観察し、「自然と暮らす」という環境にあり、「すべてのモノは、お互いに頼りながら平等に生きている」という概念が精神文化として表れるようになる。
日本人は「男女平等」という思想はなく、日本列島にあるものはすべて同じであるため「奴隷」も生じなかった。
江戸時代には、士農工商があるが、以前はこれを「身分制度」だと言っていて、しかし、今、この士農工商の考え方は、
お金のない武士が権力を持ち、お金のある商人は権力を持たないという「権力とお金の分離」という意味があった。
ヨーロッパや中国、中東、日本以外の国は「男が女を所有する」というのが古来の考え方だった。
日本では女性は「山の神」と言われて家事全般を統括し、結婚すると夫は妻から外に派遣されて働いて帰ってくる存在で、そこで得た金品は妻にすべて渡し、管理するのは妻にすべてを渡す。妻は夫に必要な小遣いを渡すというシステムになっている。こんな国は日本以外ない。
日本には伝統的に、女性には特性に合わせた特権的な仕事があり、それを男性と同じ仕事をさせるというのはむしろ女性をバカにしている。
日本人の考え方は、まず「自然」全体を、自分たちをつくったものということで神様として位置づけ、そのために「お天道様の下ではウソをつかない」というような考えが生まれ、つまり、日本人にとって「お天道様は神様」そして、山のふもとに神社をつくって山の神様が下りてくりように考える。海にも、海の神様に感謝する。そのように全ての自然が日本の神様である。
そして、もう一つの神様は、「ご先祖様」であり、日本は自然とご先祖様、この2つを「象徴概念」を神様としている。
だからもともと信教の自由どころか、宗教で人を区別するこてがない、というのが日本人の精神構造の基礎を成しているわけである。
「日本文化」をまとめると、
①支配層が被支配層を所有するという文化がない。
②男が女を所有するという考えがない。
③宗教の概念が他国とはまったく異なる。
他国とは異なる文化を持っていることが日本人の特徴で、これらの特徴をよくわかっていないと、フェイクニュースに惑わされてしまう。
※素晴らしい内容で、武田氏は虎ノ門ニュースや、自身のネット番組やブログで、コロナ騒動を我々に科学者としての分析を解りやすく解説していたのは参考になり、個人的に科学者として、私自身、アメリカのライナス・ポーリング、日本の三石巌に、影響を受けているが、もしかしたら、ボーリングも、生きていたら、武田氏の様な活動をしていたかもしれない。今後、武田氏には、ある大きな組織か、歴史や物理学以上に、医学の組織が、未だに、彼等の唐栗が見抜かれていなく、そこには、ライナス・ポーリングの主張が、一部の医者にしか広がっていない。その功績を引き継いでいる少数派の医者達を、武田先生に分析してもらいたい。そうすれば、ハッキリと、コロナワクチンは必要ない事が解る。
今後も科学者として分析した事を我々に解説する事を続けてもらいたい。素晴らしい著書です。
「新型コロナウイルスが爆発的拡大をしている」これは、「科学的な考え方」すなわち、“理系思考”が欠如している。
まず、「爆発的」は、毎年のインフルエンザの1月初旬の状態では、1週間で約100万人の患者が出ていて、これに対して「爆発的」という言葉は使われることはまずない。一方、新型コロナウイルスは1週間で新規感染者が2万人弱なので桁が2つも異なる。
第一波(3月、4月)よりも、第二波(7月8月)のほうが日本やヨーロッパで3、4倍になった。しかし、死者数は第2波のほうがずっと少なくなくなり、通常、ウイルスというのはどんどん変異をしていき、「変異株」は、5000種類以上観測されている。
「最強のウイルス種」と「最弱ウイルス種」がそれぞれ同じだけ人々に感染していたとすると、当然、「最強」に罹った人は亡くなる確率が高く、「最弱」に罹った人はほとんど亡くならない。
最強のウイルス種は宿主を殺す為に、ウイルスは人間の細胞の中でしか生きて行けないために、「弱いほうが残る」ということを繰り返し、ウイルスはだんだん毒性が弱くなる。
人間というのは、人間という種の単体だけでは生きていけなく、ウイルスも然り、細菌も然り、また水銀のような有害とされている元素なども、私たちの身体には必要で、私たちは「ウイルスや細菌と一緒に生きている」
2010年にNHKが朝のニュースで、「石油はあと40年」、1973年のオイルショックのときにも、やはりNHKが「石油はあと30年」と言っていて、2000年からシェールオイルの掘削が始まると、1000年位は持つだろうとわかってきた。2010年の時点で「石油はあと40年」というのは明らかに“ウソ”である。
序章
基本編
フェイクニュースに惑わされないための「化学」の基本のキ
科学の基本原則として
①「科学は“未来“を予想しない」、科学にはそもそも「わからないことがある」というのが基本になっている。
科学は「整理の学」「解析の学」とも言い、つまり、物事を整理し、数式などを使って解析し、「これはこういうことだった」と分析するのが科学であり、本来、化学は未来を予知するための学問ではない。
原則②テレビに出ている「専門家」を信用しない。地上波テレビのゴールデンタイム(午後7時から10時ごろまで)の時間帯は、吉本興行や東京のジャーニーズ事務所といった芸能事務所が力を持つようになり、芸能人・芸人という人たちはもともと「芸」を売り物にする人たちであって、少なくともニュースなどに関しては正確なことを言うことに仕事にしているわけではない。
したがって、テレビ局が「こう言ってほしい」と頼めばそれに従い、もしくは制作サイドがそのようなことを言わなくとも勘の鋭い一流の芸能人というのはテレビ局が言ってほいしいことを察することができ、真実とは全く関係のないことを言う人ばかりが残っていき、真実よりも、制作サイドの意向に沿うことが第一になっている。
新型コロナウイルスに関して、「WHO(世界保険機関)の方針に反することを言ったら削除する」と指令を受け、何回かの警告の後に私はYouTubeでブログを出せなくなり、マスコミが主張する表現の自由とは「自分たちだけのもの」ということのようである。
原則③「データが出るまで判断しない」、新型コロナウイルスに関連する最初に日本に入ってきたのは2019年11月の後半で、中国の武漢で奇妙な風邪が流行っている。12月の末でも、まだ大きな問題として認識していなかった。
そのころ、すでに台湾では国境を封鎖した時期で、一方、日本では、年が明けてもこの一大事に気がつかなく、2月3日にクルーズ船「ダイアモンド・プリンセス号」が感染者を抱えて横浜に寄港し、ようやく世間の注目が集まりだした。
2月上旬に、最初に病気を警告した武漢の医師がお亡くなり、次々と患者数が増え、2月中旬から下旬にかけて中国の医学者たちが英語の論文をどんどん発表した。
遺伝子解析なども進んできて、2月末には遺伝子配列なども、アメリカの医学誌に掲載され、これらを読み込み、3月初めて位から新型コロナウイルスの発言を始めた。
「今度の新型コロナウイルスは、伝播力はだいたいインフルエンザ並みだ」「重症比率はインフルエンザよりも少し高いけれども、若い人はほとんど重症化していなく、病気としての悪質性はそれほど強くない」
病気のことを考えるときは、10倍ほどの差があれば別々に考えなければならい。今回のように数10倍、100倍、200倍も違うとなれば全く参考にならない。
(2020年末のデータでは、日本の新型コロナウイルスの死者は3400名、日本と比べイギリスは約30倍の差が有った)
「ヨーロッパがこうだから、日本もそうしなければならない」などの専門家が言っていたが、これは全く見当外れである。
原則④「違うデータが出たら考え直す」
実験によって違うデータが出てくるということは、そこに新しい発見とか進歩の可能性がある。
当初、2019年11月末から12月にかけて中国でコロナウイルスが流行し始めると、「これは大変な新しい肺炎ではないか」「特別な強力なものが出てきたのではないか」と考えるようになり、これは、それまでの過去のデータから導き出された当時としての推論である。
ところが1月、2月に入ると、おそらくかなりの人数の中国人感染者が日本に入ってきたのにもかかわらず、日本ではほとんど感染が広まらない。2月末でもまだ1日あたりの患者数は全国で50人を上まわらない状態が続いて、新型コロナウイルスの性質を根本から考え直さなければいけなかった。
今度の武漢風邪というのは、流行は非常に遅い、伝播は鈍いのだけれど、感染したときは死亡する危険性が高いという状態になっていてる。
さらに3月、4月となって、ある程度の流行はしたが、アメリカやヨーロッパでの感染拡大のスピードと比べたときに日本は相変わらず遅いままで、しかも少しずつ感染者が少なくなってくるというデータが出てきた。
また重症化して亡くなる人の年齢が非常に偏っていて、80代、90代では結構亡くなる人が多いものの、年齢が下がっていくにつれて、死亡率は激減している。
人間というのは必ず死ぬわけですが、その死因は90歳ぐらいの人の場合、今でもやはり「肺炎」である。
今度の新型コロナウイルスでは「コロナ病」でお亡くなりになるというわけではなく、ウイルスに感染することで肺炎になったときにお亡くなりになる。それはこれまでも肺炎でなくなる方々は、こちらは何がきっかけというと、その多くはインフルエンザであったり普通の風邪が進行して肺炎になるわけである。
ウイルス自体は風邪やインフルエンザから新型コロナに替わったとはいえ、結局
肺炎になってお亡くなりになるといことは同じである。
日本でインフルエンザや通常の風邪に罹る人は、1年に2000万人、一方、日本全体で病気や事故を含めた全ての死亡者は、2019年度は1,381,098人で、この数字は例年大きく変わらない。そして、そのうち12~13万人が肺炎でお亡くなりになっている。
厚生省の統計では主にウイルスや細菌による肺炎(95,498人)と誤嚥性肺炎(40,354人)に死因が分けられている。この数字も毎年、大きく違いはない。
今度の新型コロナウイルスによる肺炎で亡くなった方は、2020年11月2日の時点で1773人、死因確認中が117人で、仮にこれが全て新型コロナウイルス肺炎だったとすると2000人弱がこれによって亡くなったことになる。
ウイルスや細菌による肺炎での死亡者を毎年10万人としたときに、今回の新型コロナウイルスでの死亡者はそのうちの約2%になる。
しかもその中には、もし新型コロナ肺炎に罹らなくても普通の風邪やインフルエンザによる肺炎でお亡くなりになっていた人もいるだろう。
こうやって日本全体でみたときには、「新型コロナウイルスでお亡くなりになる人は、実はほとんどいない?」という意外な結論に達することになる。
原則⑤科学者は「異論」を認める。
科学者というのは、自分が信じていることが「ない」、科学における結論はデータによって変わってきて、対象物に対しての個人的な信念とかそういうものはない。
科学というのはデータによって自分の考えを変えなければならないという性質を持っている。
逆に科学者でない人は、自論自説の補強のためにデータを利用したいと考え、議論の相手がそれと異なることを言ったときには、それがいかに理論として正しくも聞く耳を持たずにカットとし始める。
こういった点も、「真実を見分ける」もしくは「似非科学的な内容でだまされない」ためには極めて重要なことである。
原則⑥科学に「ウソ」は通用しない」
これについては、2014年に起きた「STAP細胞論文事件」を解説する。
論文には、「分化しない固定した細胞が、ある簡単な刺激、例えばpHの低い液体で接するというようなことをすると原始化(元に戻って分化)する細胞になる」として、科学誌『Nature』に発表した。
まずは、NHKをはじめとしたテレビが、続いて新聞などが報道した、これが1月末のことである。
ところが1週間くらいから、インターネットなどから「インチキ」という指摘の声が上がりだし社会問題になった。
科学においては大前提として、人間がウソをついても、錯覚していたとしても、科学においては、“真実”がやがて表れてくる。
ガリレオ・ガリレイの「地動説」は、「宇宙の中心は地球ではなく、別なところにあり、地球が動いている」と主張し、宗教裁判にかけられ牢獄に入れられた。それから400年ほど経った今、ほとんどの人は地球は宇宙の中心ではないと考えている。
これをSTAP細胞にあてはめると、STAP細胞というのが本当に存在するのか存在しないのかは今でもわからない。
30歳ぐらいの科学者でウソをつく人がいないとは限らないが、仮にウソをついたとしても、その論文が、やがて本当だったということになればそれは非常にいいことで、もしウソや錯覚だったとしても、それはそのうちの忘れ去られるだけのことである。
もしも論文がウソであれば、それはその研究者の研究者生命を奪ってしまい、もう研究の領域で活躍することは出来ない。普通に考えれば30歳の研究者がウソを言うことか考えづらく、おそらく何か錯覚したことがあったのだろうと捉えるべきで、そしてそれは放っておけばいいのである。
私は直ぐにその論文を読み、追試をしたわけではないので真偽についてはわからないが、読んだ感想としては、「なかなか立派な論文で筋道が通っている」というものだった。
第1章
検証編①
主要メディアに多数登場する、
平気でウソをつく人々...
地震予知とダイオキシン問題
1965年からおよそ5年半にわたって頻繁に長野県の松代あたりで、「松代群発地震」が起こり、地震を日常的に意識するようになり、このような状況下で、東京大学を中心とした専門家たちが「地震対策の研究は、お金になる」と考えた。
専門家たちが「地震は予知できる」という理屈をつくった上で、地震が起こりそうな地域を指定し、そこに多くの「地震計」を置いて観測をすることになる。
それと並行して1969年に「地震予知連絡会」を設立し、その事務局を「国土地理院」(国土交通省に置かれた特別の機関:国の下請け機関)に置き、その中に地震予知連絡会をつくり、観測値などから「地震がおこりそうだ」と推定されたときには、地震学の権威と言われる人たちが直ちに集合して、判定をするシナリオをつくり、新たな「利権」を創出し、公益社団法人となり今日に至っている。
当時、東大のまだ若い先生が「静岡県沖で大きな地震が起こる」、東海地震の可能性について学問的な発表をした。そこに新聞やテレビが入り無茶苦茶になっていき、「東京か近県で大地震が起こるかもしれない」が地震予知における最初のポイントとなり、首都圏直下型地震や東海地震というものがものすごく強い関心を呼んだ。
地震の起こりそうな関東地方や東海地方に「ひずみ計」を設置して、エネルギーがどのくらい蓄積しているのかを測定すれば地震発生の可能性がわかることになる。
「地震予知が可能になれば、震災災害が少なくなる」ということで、そこに「政治」が入り、予算が決まり、東海地方を中心に「ひずみ計」がどんどん設置された。
東海地方では、「緊急時の避難場所」「建物を強化する」など、永続的に国や自治体からのお金がつぎ込まれる仕組みが出来上がり、口利きをする議員は、これが選挙の票になり、そのところへ予算をつけた役人さんは天下り先ができ「利権」と「職」が発生することになる。
しかも地震の対策ということについて、反対する人がいないので、地震予知とそれに関する対策の活動が巨大化した理由がある。
しばらくすると、「日本列島には活断層が無数にある」と言われるようになり、
関東の地震の多くはプレート型の地震ではなく、断層による直下型の地震と解説され、その新しいメカニズムについて大量に報道され、東京や内陸で地中に断層があるところのビルなどで補強工事が行われるということになった。
1995年1月17日、早朝5時46分に「阪神淡路大震災」が起こり、断層型地震としては歴史的にも最大級のものだった。
続いて、新潟で2004年の新潟県中越地震と2007年の新潟県中越沖地震、北陸のほうでも2007年に能登半島地震、東北や北海道のほうでも2003年の十勝沖地震をはじめとして規模が大きめの地震が立て続けにいくつも起こった。
そして、2011年3月11日に「東日本大震災」が起こり、マグニチュード9.0位のレベルの地震は千年に一度ぐらいの地震である。(三陸沖では西暦869年に起きた「貞観(じょうがん)地震」以来となる)
「なぜ東海地震が起こらず、東北で地震が起こったか?」その後にも、中でも印象的なのは熊本で2回ほど大きな地震7が起こった。
ここまで地震予知の実例をみれば、大きな結論を言うと、残念ながら「地震予知」は出来ない。
地震の基本的な理論が間違っていて、これは地震学会が間違ったというよりは、むしろマスコミが間違って伝えてたという部分が大きく、そこにいかがわしい学者と天下り先が欲しい役人が連携した構図がある。
地震が発生するメカニズムはすでに明確にわかっていて、これはエネルギーと岩盤の中にある亀裂の大きさの2つで決まる。
モノが破壊されるときには力の大きさと傷の大きさの2つが関わり、破壊のエネルギーと傷の曲率半径、簡単に言えば「ひずみの大きさ」と「傷の大きさ」で決まる。
地殻に溜まったエネルギーと、地殻にできた傷の両方を正確に計測できるのであれば地震予知も可能になる。しかし、地震学は到底予知できるレベルまでいっていないと考えられる。
日本列島に住んでいる限り「いつ地震が起きても、通常震度6から6.5未満については備えておく」ことが大切になる。
現状の日本において、地震予知はできなく、なぜそれができるかのように報道されているかと言えば、その理由は単に予算配りのためだけのためだけである。
地震予知は絶対にあたらない。しかし、必ず地震は起こる。この2点を調和させて、自分の生活を活かすということが重要である。
「ニュースステーション」(テレビ朝日系)で、ダイオキシンが非常に毒であるという報道を連日ながしていて、そのおかげで断トツの視聴率を稼いだ、その結果としてものすごく多くの人を不安に陥れ、日常生活においても庭の焚火が禁止になり、家庭用小型焼却炉の使用も禁止になる状況が起こった。
ところが、これが間違いであるということが判明した。
1972年にダイオキシンは「動物に対する毒性がある」ということが発見されたが、人間に対しては毒性がないことは解っていて、人間はダイオキシンに対するレセプター(受容体)が体内にあり、体内に入っても、カバーする作用を備えている。
1990年のあたりになると、ダイオキシンで一儲けをしようと考えた科学者の一団が現れ、「ダイオキシンは猛毒である」という説を唱え始めた。
ダイオキシンの論文を1999年から2001年まで連続的に出た論文、100本位読み、その結果、人間に対する毒性は非常に弱いということがわかった。
マスコミが猛毒だといってはやし立てて、それを研究費の欲しい大学の先生方がバックアップし、それに評論家がついていったどういう構図に過ぎなかった。
東京大学医学部で毒物専門である和田攻(おさむ)先生は、「ダイオキシン騒ぎは科学が社会に負けた例である」としていた。
ダイオキシンによる健康被害を受けたという患者は、「ダイオキシンの健康被害は報道が病原菌だった」という科学的にはまったく信じられないことが起こっていた。つまり、人間は身体的および精神的なもので、身体は病原菌が病気の原因になるが、精神的にはデレビの誤報が病原菌になることを示した。
第2章
検証編
「健康」を害する、新聞・テレビの脅迫的なニセ情報
血圧、タバコ、コレステロールについて
血圧の問題は、ダイオキシンよりも遥かに長い期間にわたって日本人を騙し続け、時には健康被害をもたらし、ダイオキシンより悪質である。
まず、血圧について「血圧は年齢とともに少しずつ上がっていく」のであり、それが「人間というものの年齢的な変化にもとづく、合理的な変化」である。
血液というのはまず全身に栄養を送り、それから病気を治す白血球なども送っていて、がんや風邪にならないように免疫系の細胞を送っている。
典型的なのは、製薬会社で、血圧の基準のないときは血圧降下剤の市場はだいたい100億円ぐらいだった。血圧の基準を160以下と決めたらそのとたんに3000億円になり、さらにそれを140に決めると6000億円、140にすると9000億円にまで増えている。
病院に行って血圧が150で、血圧降下剤を処方しなかったら、その人がその後、日常生活の中で脳の血管が破れて出血したときに、弁護士が寄ってきて、「これは医療ミスだ」といい、血圧が150であることを知りながら降下剤を出さなかったのは医者の責任だから、私が医者を訴えて賠償金を取ってあげる」と、裁判官はまったく医学の知識がないので「国の基準が140なのに150なのを見過ごしたのは医療ミスで2000万円の賠償金を支払いなさい」となる。
一方ではがんを発症したとき、風邪を引いたとき、認知症になり物忘れが酷くなっても、それらが血圧が低かったからだと証明することは難しい。
要するに、血圧を下げておけば、医者は診療報酬を得られるし医療ミスと言われることもない。
しかし、いちばん被害を受けているのは血圧をさげさせられた本人である。
血圧の問題においては、それが「塩を食べると血圧が上がる。ヘタをすると脳溢血で死ぬ危険性がある」そこで非常な勢いで「減塩!」が流行りだした。
まず巷に流布される話を見てみると、青森とか秋田の人は食塩の摂取量が1日15g、日本の平均は11g、青森や秋田の人が脳溢血で倒れる比率が高いのは塩分のせいと解説されている。しかし、長野県も非常に食塩を多く摂っているのに脳溢血は多くない。これは人を騙すときの常套手段である。
食塩と血圧の関係の論文を取り寄せて読むと「日本人の場合は5分の4の人は血圧と食塩の関係はあまりみられない」さらに自分でテストしてもほとんど関係ない事が確認できた。また、東大医学部のようなきちんとした研究機関などでも調査が行われていて、日本人では8割りの人には関係ないということがわかっていた。(1990年の初めから半ばまでの研究)
食塩というのは科学的には「ナトリウム塩」といい、これは人間の体に必要なもので、極端に減らせば神経的な障害が起きたり、血圧が下がり過ぎて脳障害や認知症などになる人も出てくる。近年、熱中症など増えているもの食塩不足が原因だとする疑いは非常に強い。
今まで使っていた血圧のデータを見直せば、「年齢が上がると血圧が高くなる」「年齢が上がれば死亡率も高い」という当たり前の事実があり、そのときに、年齢を区別しなければ、「血圧が高いほうが死亡率は高い」というふうに見える。
これは「年齢が高いほうが死亡率が高い」ということを言っているのと同じであることを示している。「高血圧で死亡」はまやかしである。
タバコ
1900年から1920年にぐらいにアメリカに吹き荒れた大麻追放運動は、同じく人間社会における煙に対する恐怖心から生じた社会的な動きの1つである。
タバコは呼吸器系の器官に対して若干は悪い影響がある。
タバコを1日30本以上、30年以上吸い続けると、COPD(慢性閉塞性疾患)といういくらか肺胞が痛む病気になり、階段をちょっと上がったりするのにも息切れがしたりする。
タバコは気管や肺に若干の健康被害を起こす、その代わりによい面もあり、いちばん影響が大きいのは頭脳で、頭の混乱したときは、ドーパミンとかセロトニンといったもののコントロールがうまくいかない、そのときにニコチンが入ってくると、いわゆるスッキリする感じを覚えストレスが解消されたり、気分が変わったりする。「タバコは悪いもの」と一概に言えない。
物理学者から、タバコを吸った人に比べて、喫煙者の横で30年間生活するとどのくらいタバコの影響を受けるというのを物理的に計算してみると、副流煙の影響というのは実際に喫煙するのと比べるとほとんど何百分の一ぐらいしか関係しないという計算結果となった。
1995年位の日本人の喫煙率は、約85%(男性)、約17%(女性)で、それから25年経った2020年では、約30%(男性)、約17%(女性)と変化していて、その間に男性と女性、それぞれの肺がんはともに大幅に増大していて、データをそのまま受けとれば、「喫煙率が下がると、肺がんは急増する」ということが言える。
つまり、「タバコを吸うと肺がんになる。だから、喫煙率が下がれば肺がんになる人は減る」と禁煙学会やそれを支持する医師たちが言っていたのとはまったく逆の結果になっている。
ただしこの問題は、民族によってタバコによる被害の度合いが違い、ノルマンの国やアングロサクソンの国の民族はタバコの煙に対して敏感なところがある。ところがヨーロッパでも南のほうのラテン民族ぐらいになると、その影響はぐんと減る。
実は発ガン性物質が多いほうががんの発生は減る、ストレスでがんになる因子にスイッチが入っても、それを体内にある制がん物質が抑えてくれ、その結果として、発がん物質を除こうとするわけである。
簡単に言うと、身体の中の制がん物質は日々の太陽から受ける紫外線から発生する皮膚がんの倍ぐらいは必要で、そのくらいの発ガン物質があったほうが人間のがんは起こらない。だからタバコの煙とかご飯、魚などのお焦げなどはわずかな発がん性を持っているものをむしろそれを日常的に摂っているほうががんになりにくいということになる。
無菌室で生活していたらすぐに風邪をひくということわみんな知っている。
人間というの薬によって病気から逃げているのではなく、それぞれの環境によって抵抗力がつくられている。
最近は新型コロナウイルスのこともあって何かウイルスというのは存在すること自体がいけないことのように言われているが、実は人間はウイルスとも共存関係にある。
コレステロール
2015年には厚生労働省が「食事におけるコレステロールの規制は撤廃する」と声明を出した。
コレステロールというのは人間にとって非常に大切なもので、主に肝臓でつくられるのですが大変に複雑な化合物で、つくるのが大変で、食品としてコレステロールが入ってくるとその分肝臓は働かなくてよく、非常に楽になり、コレステロールを摂ることで肝臓の機能を節約できる為に、お酒の飲むひとならばもっと多くの量を呑めるということになる。
コレステロールには「必要なコレステロール」と「回収用のコレステロール」の2種類があり、血管の壁についているコレステロールを引き剥がす回収用のコレステロールに「善玉コレステロール」と名前をつけて、それに対して、本当に必要なほうを「悪玉コレステロール」と呼び始め、悪玉コレステロールと命名したこと自体がおかしい。
コレステロールは必要だから人間の身体の中で必要量の80%をつくる。それだけ人間の中でつくられるものが悪玉であるはずがない。
2009年から、厚生省でコレステロールに関する委員会が開かれ、「最近コレステロールを悪者だとして抑制する人が多くなり、認知症や記憶を呼びおこすことが遅くなっている人、血圧もひくくなるなど、コレステロールの制限を緩めたほうがいいのではないのか?」という問題提起が委員会でされた。
ところがそのときに、コレステロールの制限撤廃に反対する医師が、「コレステロールの基準を下げてもらっては困る、病院の経営のことがわかってないのか!病院経営が成り立たない」と言っていたことが、議事録が外部に流出していた。
食品からコレステロールが入ってこなくなると、身体は100%を自分の身体でつくるようになり、コレステロールをつくるのは結構大変なことで、まず、身体が疲れる、さらには肝臓が痛むという状態が起こる。それでもやはりコレステロールが不足するために、病気に罹りやすくなる。
医師というのは身体が壊れたときに治すことが仕事なので、健康のためにコレステロールをどうしたらいいかということについて知識がない、だから、コレステロールの制限などを彼らに任せてしまうことは実は適切ではない。
なぜ我々は騙されるのか?イチにもニにも「みんなが言っているから」ということが原因である。
今回の新型コロナウイルスについていえば、ウイルスの大きさは0.1ミクロン、マスクの平均的な孔の大きさは30ミクロン、300倍の孔の空いたところでウイルスを止めるというのは無理である。
第3章
検証編
「理系アタマ」の考え方で、
巷のウソを見抜け!
日本経済から死後の魂まで
日本経済
「日本は借金大国である。だから、消費税を上げる」という話を信じている人は多い。しかし、日本政府の「バランスシート(貸借対照表)」などを読んで理解することができればウソが解る。
日本は世界有数の「黒字国」で、借金どころか、逆に外国に対してお金を貸している。日本国の借金はゼロどころか、だいたい350兆円ぐらい黒字である。
日本政府はだいたい1000兆円の借金をしているが、「政府の借金」と「国の借金」という違いが、一種のトリックがあり、まず、財務諸表が「国の借金」と言うときには「国」と「政府」の区分けを曖昧にし誤魔化している。
日本政府の借金は1000兆円あるが、日本国の借金はないどころか350兆円を他国に貸し出しをしていて黒字である。
日本政府の借金と言っても、国債を買っているのは私たち国民で「国民の貯金」で、日本国の他国に貸し出している黒字を合わせると1350兆円になる。
つまり、国民全体では1350兆円の貯金を持っていて、そのうちの350兆円を海外に、1000兆円を政府に貸し出している形になっている。
NHKが言っているような「日本国=国民が1人あたり870万円の借金をしている」がウソであり、国民は日本政府に、そのお金を「返してくれ」と言えばいい。
ところが日本政府は、この借りた1000兆円を全部使い果たし(半分位は資産として残っているという試算もある)、いずれにしても大半は使われている。
日本政府の借金は、最初に日本政府が国債を発行し、その国債はまず銀行に渡って、銀行がそれを「個人向け国債」ということで商品として国民に売る。それが政府の借金になる。
政府は年間の予算が100兆円と決まったら100兆円しか使えない?昔は予算の範囲内でやっていたが(戦争中等を除き)、ところが、自民党の政治が長く続くと、「国債を発行して、その分を使えばいいのでは?」となり、1988年から国債というのは国会の了解なく発行することが出来るようになり、そこで手にしたお金は予算とは関係なく、好き勝手に使ってしまい。国債を出し過ぎたために利子も払えなくなり、借り換えの国債を発行してそれで支払っている。
日本政府は借金をしていても日本自体は黒字、日本企業も黒字で、それだけ信用がある。
日本国の借金がある。子供にツケを回してはいけない。だから消費税を上げるのだというロジックに、日本国中が見事に引っ掛かってしまった。それは財務省の官僚とNHKなどが考えたことである。
そういうウソをずっと続けてきたために日本は1990年バブルの崩壊から今まで30年間、実質的な国民1人あたりの年間所得は450万円がほとんど変わらなく先進国の中で際立って低成長の国になってしまい。アメリカの平均年収は今だと日本円換算で1200万円ぐらいになっている。
少し視点を変えて、やわらかい話題に、
「UFO」光よりも速い移動手段が「ない」と決まったわけではないので、UFOが飛んでくる可能性はあり、我々は光より速いものを知らないだけである。
人が死んだときの「霊魂」ついては、現在の生物は必ず死んだ後に自分の獲得した知識を残しているはずで、身体のつくりは明らかに自分が生まれる前の構造を知っていて、知識については知らないと現在の科学では仮定されている。
では人間の場合、それはどういう形で残しているかというと、死体から記憶を持った気体状の物質を出して、それをとりあえず仮のところに貯蔵し、別の人間が生まれたときにはその体内に入っていくようになっている。その気体状のものを私たちは「魂」と呼んでいて、それは慰霊祭をやってくれるとか、肉親に会うだとか、そういうときに刺激されて何度も出てくるようになっている。だから、魂は死後も残るのである。
第4章
検証編④
日本全体を覆う
「錯覚」の正体とは?
ー先の大戦と日本文化を考察
大和時代(古墳時代)の仁徳天皇は、人家のかまどから炊煙(すいえん)が立ち上がっていないこと(不況)に気づくとそれから3年間は租税を免除した。
このような国のリーダーはほぼ日本にしかいなかった。他国の支配者たちは、いかにして民衆から財を吸い上げ、自分が豊かな生活をするかということに執着してきた。
かつては日本のメディアは、大正時代まで、信用できて、ある程度機能していた。
ところが、日本が国際連盟を脱退する1933年前後から変わり始めた。
この国際連盟の脱退問題を報じるときに、毎日新聞は比較的冷静に報じ、一方、朝日新聞は「国際連盟を脱退して戦うぞ!」というような記事を書き、戦争が始まったところまでは戦争を煽りに煽っていて、日本が開戦へ舵を切ったきっかけは、この国際連盟脱退にあったと言われている。
メディアのウソのつきかたは2つあり、第一種のウソは「直接的なウソ」、極端な例では、朝日新聞が1970年の大々的にキャンペーンを打った「牛込柳町鉛毒事件」牛込柳町の交差点に自動車が集中するので、その排気ガスから出る鉛によって付近住民が健康被害が出たという報道は、全部ウソだった。
また、1989年4月、カメラマンが海に潜って自らサンゴ礁をナイフで削りその傷跡を写真に撮り、「こんなにサンゴ礁がやられている」という記事を酷いニュースがあった。
第二種のウソは、「報道しない自由」で、その典型的なものが、「地球温暖化問題」で、「南極の気温」について、以前に南極で25℃の最高気温を記録したことがあり、テレビ局や新聞各社はこぞって大きく報道した。
これに対して、2018年にはマイナス95℃という史上最低気温を記録したが、このことはほとんど報道されなかった。
最高気温だけを報道すると地球が温暖化しているようにみえる。
今の日本は、地球が温暖化しているから暖かいのではなく、太平洋の海水の回り方によってちょうど日本近海が暖かい状態になっていることか原因である。
その一方で、日本とほとんど同じ緯度で太平洋のむこうがわにあるサンフランシスコやロサンゼルスは、日本が30℃、35℃といっていた真夏の時期に20℃前後の気温だった。地球温暖化問題は、マスコミが報道しない自由を使った大ウソである。
現在のメディアは政府の考え、官僚の考え、スポンサーの考え、そして世の中全体がどう考えているかということばかりを優先して、事実がどこにあるかということをまったく気にしないという風潮にある。
大東亜戦争を科学者の視点で考えてみると、当時、インドはイギリス、インドネシアはオランダ、イントシナ半島はフランス、フィリピンはスペイン、それぞれ植民地になっていて、日本もポルトガルやオランダの植民地になっていたとしても不思議ではなかったが、その当時、日本の軍事力は極めて強いものがあった。
ヨーロッパ人の植民地なるというのは、有望な若者が出てくると、その若者の手首を斬って、手首塚へ投げ入れ、支配を続けた、ポルトガルは本国の人口が多くないので、広い植民地を支配するのは難しかったので、現地の女性を幾らでもレイプして、その子供に父親の名前の一部をつけて「君は誇り高きポルトガルの血を引いた人間だから、現地の人間を監視してくれ」と言って銃を渡した。そして植民地を抑えた。
有色人種の国で独立していたのはエチオピア、現在のタイであるシャム、それから中国と日本、この4ヶ国だけが植民地になるのを逃れ独立した国家として存在していた。
その頃、エチオピアは疫病が流行っていて白人は入らなかった。シャムはイギリスから西から、フランスは東から、来ていて、タイの王様と、イギリス、フランスが交渉し、緩衝地帯として置くことになった。中国は南のほうはイギリスとフランスが獲り、北のほうはロシアが捕ったものの、中国は「清(しん)」今でいう黄河のほとりの細いところだけ事実上の「清」でその他は分割統治されていて清の領土と謂えるようなものではなかった。
軍事的に独立していた有色人種の国は、世界で日本だけだった。
そうなるとすべての白人の国、アメリカ、ロシア、イギリス、フランス、ドイツ等々は、みんな日本のことを憎らしいと思い、基本的には「日本」vs「全世界」という構図にあった。
アメリカを中心とした「ABCD包囲網」イギリス、中国、オランダの同盟は、「日本に石油、鉄鉱石を輸出しない」という強権を発動した。
日本では、海軍の軍令部総長だった永野修身(おさみ)が「御前会議」で、天皇陛下に、「現在のままだと石油も、鉄鉱石も、入ってこない、日本は間違いなく破滅する、軍隊はアメリカ、イギリスと戦って勝てる見込みはない」と進言した。
戦わなくても滅びる、戦っても滅びる。永野総長は「我々が頑張って戦って滅びたほうが、子孫は立ち上がる勇気が出るだろう、したがって開戦を許してください」、そうして4年数ヶ月の孤軍奮闘の末に、日本は降伏をし、310万人の犠牲者を出し、朝鮮、台湾、満州国、千島列島、樺太(からふと)を手放した。
しかし日本が戦争をしたことによって、世界中が植民地支配というものそのものが不当であるということに気づいた。
アジアにおいては、フィリピンがアメリカから、インドシナ(その後ホーチミンの戦い)、ベトナム、ラオス、カンボジアがフランスから、インドネシアはオランダから、マレーシアやビルマ、インドは、イギリスから、1950年代に次々に独立した。
その波はアフリカにまで及び、1960年代にはアフリカも独立していった。
日本が戦争をしたことによる310万人の犠牲者、なぜ日本がそれだけの犠牲者を出さなければならなかったのかという疑問もある。しかし、重要なのはその310万人が世界に衝撃を与え、勇気を与え、そして今のように世界中の民族が自分の国を持てるようになった。
現在、靖國神社に祀られている戦争で亡くなった方々は当然、『英霊』になり、そして日本の行った大東亜戦争は、人間というものを解放した戦争だったとして世界の歴史に刻まれることになる。
東京大空襲で10万人が焼き殺され、広島、長崎に落とした原爆で20万人近くの無辜(むこ)の人々が被災したのも、どう言い繕(つくろ)ったところで残虐行為で完全に犯罪である。
450年間にわたる白人による全世界の植民地化、占領というものを終わらせたのは、取り直さず大東亜戦争だった。
大東亜戦争のさなか、1943年に東京で「大東亜会議」、有色人種による世界で初めての国際会議を行い、そして、その第二回目にあたる「バンドン国際会議」、戦後の1955年にインドネシアのバンドンにアジアとアフリカの代表が集まって行われた有色人種の会議で、日本は大歓迎された。
大東亜戦争にまつわる「日本が悪い」という錯覚はアメリカ軍がつくったものである。
日本は温帯の島国で、温帯の島国というのはいくらでも地球上にありそうだが、実は割合と大きな島国となると日本だけである。(類似する処は、マダガスカル島やニュージーランド)
昔の日本人は自然をじっくり観察し、「自然と暮らす」という環境にあり、「すべてのモノは、お互いに頼りながら平等に生きている」という概念が精神文化として表れるようになる。
日本人は「男女平等」という思想はなく、日本列島にあるものはすべて同じであるため「奴隷」も生じなかった。
江戸時代には、士農工商があるが、以前はこれを「身分制度」だと言っていて、しかし、今、この士農工商の考え方は、
お金のない武士が権力を持ち、お金のある商人は権力を持たないという「権力とお金の分離」という意味があった。
ヨーロッパや中国、中東、日本以外の国は「男が女を所有する」というのが古来の考え方だった。
日本では女性は「山の神」と言われて家事全般を統括し、結婚すると夫は妻から外に派遣されて働いて帰ってくる存在で、そこで得た金品は妻にすべて渡し、管理するのは妻にすべてを渡す。妻は夫に必要な小遣いを渡すというシステムになっている。こんな国は日本以外ない。
日本には伝統的に、女性には特性に合わせた特権的な仕事があり、それを男性と同じ仕事をさせるというのはむしろ女性をバカにしている。
日本人の考え方は、まず「自然」全体を、自分たちをつくったものということで神様として位置づけ、そのために「お天道様の下ではウソをつかない」というような考えが生まれ、つまり、日本人にとって「お天道様は神様」そして、山のふもとに神社をつくって山の神様が下りてくりように考える。海にも、海の神様に感謝する。そのように全ての自然が日本の神様である。
そして、もう一つの神様は、「ご先祖様」であり、日本は自然とご先祖様、この2つを「象徴概念」を神様としている。
だからもともと信教の自由どころか、宗教で人を区別するこてがない、というのが日本人の精神構造の基礎を成しているわけである。
「日本文化」をまとめると、
①支配層が被支配層を所有するという文化がない。
②男が女を所有するという考えがない。
③宗教の概念が他国とはまったく異なる。
他国とは異なる文化を持っていることが日本人の特徴で、これらの特徴をよくわかっていないと、フェイクニュースに惑わされてしまう。
※素晴らしい内容で、武田氏は虎ノ門ニュースや、自身のネット番組やブログで、コロナ騒動を我々に科学者としての分析を解りやすく解説していたのは参考になり、個人的に科学者として、私自身、アメリカのライナス・ポーリング、日本の三石巌に、影響を受けているが、もしかしたら、ボーリングも、生きていたら、武田氏の様な活動をしていたかもしれない。今後、武田氏には、ある大きな組織か、歴史や物理学以上に、医学の組織が、未だに、彼等の唐栗が見抜かれていなく、そこには、ライナス・ポーリングの主張が、一部の医者にしか広がっていない。その功績を引き継いでいる少数派の医者達を、武田先生に分析してもらいたい。そうすれば、ハッキリと、コロナワクチンは必要ない事が解る。
今後も科学者として分析した事を我々に解説する事を続けてもらいたい。素晴らしい著書です。
2021年5月14日に日本でレビュー済み
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本文はよみやすい。どこからでも、読み始められる感があり、各まとまりはさほど長くない。著者独自の視点や哲学がちりばめられていて、容易に人やマスメディアを信じるな・自分のアタマで考えろ・情報やデータのウラをとれ、のような読後感を持った。フェイクニュースや都市伝説の多い昨今、それらを見抜くコツ・技・素養が得られることを期待したが、その目的には、ややかなっていなかった。地道に考えろ、ということと理解した。
2022年8月22日に日本でレビュー済み
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少し平易な文体ではあるが、武田先生のエッセンスが詰め込まれた本
大変勉強になった
大変勉強になった
2021年11月14日に日本でレビュー済み
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大変、勉強になりました!
2021年3月13日に日本でレビュー済み
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ここのところ 武田先生の 言動を納得して 見聞きして いる ものです。 この本は その集約したものです。 武田先生のことを理解している者にとっては目新しいことはありません。
初心の人にとっては 即理解でき、 見聞きしている人にとっては 確認の 集約本でもある。
理解者にとっては 本書を 読む必要は ないが 武田先生を支援するつもりで 購読することは 賛成です。
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2021年7月3日に日本でレビュー済み
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自分の周辺の意見が違っていれば、迎合して波風を立てないように大多数の人はしているでしょう。
武田先生は事実を科学的データから読み取り、漫然とした情報に的確な視点を加えることで納得のいく説明をされています。
氾濫する情報の良し悪しをしっかりと自分自身で判断することを望まれる方々がこの本できっかけを見つけることができる書籍だと思います。
私は武田邦彦先生の生き方に共感している一人です。
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私は武田邦彦先生の生き方に共感している一人です。
2021年5月21日に日本でレビュー済み
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当たり前のことを書かれている。科学とはの内容を知らないマスコミ等が金銭に絡めて非科学的に根拠がないのに騒いでいる。それは、何に元図いているのか?を見極められる人が増える事を望みます。