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次なる金融危機 単行本（ソフトカバー） – 2018/5/26

3.8 5つ星のうち3.8 10個の評価
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カオス理論を応用して金融危機が起こるプロセスのシミュレーションに成功した著者は、2008年の市場崩壊を予想したことで一躍有名になった。主流派経済学が見落とす過大な民間負債の危険度を指標とした予測モデルから導出される驚くべきグラフィックスの数々は必見。日本のバブル崩壊、リーマン・ショックの世界金融危機を解析し、次なる金融危機の震源地候補まで一目瞭然となる。
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  1. 本の長さ
    160ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    岩波書店
  4. 発売日
    2018/5/26
  5. ISBN-10
    4000612670
  6. ISBN-13
    978-4000612678
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  • 出版社 ‏ : ‎ 岩波書店 (2018/5/26)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2018/5/26
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 160ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4000612670
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4000612678
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    3.8 5つ星のうち3.8 10個の評価

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yojiseki
5つ星のうち5.0 雇用率、賃金率、(民間)負債率
2019年5月13日に日本でレビュー済み
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『次なる金融危機』スティーヴ・キーン／著　赤木昭夫／訳
岩波書店 2018年5月

目次
１　経済学者は金融危機克服を宣言
２　ミクロ経済学、マクロ経済学、そして複雑性
３　凪そして大きな嵐
４　危機の引き金は過大な投機
５　民間負債の政治経済学
６　シニカルな結論―金融危機は避けられない

キーンはリーマン・ショックを予見した12人のうちの一人。カオス理論を駆使するマルクス系の経済学者。
ミンスキーからの影響が大きい。民間負債の対GDP比を重視する。主流派及びDSGEを批判している。
MMTの主導者とはみなされないが、最終章を読めばわかるようにMMTに好意的。
邦訳は日本の事例を扱った序文が追加されており必読。
訳者による用語解説も親切。

ちなみにキーン・モデルの3変数は、
雇用率(Employment)、
産出に占める賃金の割合(Wages=Wage Share)、
民間負債の対GDP比率(Debt=Bank Share[=主流派が軽視したミンスキー的認識])。
(それぞれx,y,zとして立体透視図になる)
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
ＫＩＮＧ王
5つ星のうち4.0 新古典派経済学の陥穽とポスト・ケインズ派経済学の座標軸
2020年12月16日に日本でレビュー済み
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近年、特にリーマンショック以降であろうか、約30年に渡ってマクロ経済学の領域で権威を誇った新古典派経済学（いわゆるニュー・ケインズ派）、および当該経済理論に基礎を置く政治思潮である新自由主義の綻びが盛んに議論されるようになった。

端的に言えば、リーマンショックのような経済恐慌を回避できなかったことに端を発すると言って良いだろう。

そしてそれらに変わるマクロ経済的主張として俄かに脚光を浴びてきたのが、ポスト・ケインズ派と呼ばれる経済学派である。

実はポスト・ケインズ派は最近になって生まれた学説ではなく、新古典派経済学の隆盛の裏で脈々と研究が続けられ、その理論を磨き抜いてきた歴史がある。

本著は、新古典派経済学の陥穽の本質を穿ちつつ、ポスト・ケインズ派の理論的中核を示す良書である。

新古典派経済学は、ミクロ経済学から直接導かれたDSGEモデルをマクロ経済学の本丸としてモデル構築を行ったが、ここには社会科学が言うところの「合成の誤謬」に対する危機感が欠落していたこと、つまりはミクロの積み重ねが必ずマクロの最適を保障するものではないことを見落としていたとする。

そしてこうした思考に陥った原因は、従来西洋が伝統的に準拠してきた要素還元主義的に求められると批判する。

対してポスト・ケインズ派経済学については、通貨発行と金利の仕組みを中核にマクロ経済の動力を紐解いていくものとして紹介している。

なお本著は、本文のみならず訳者赤木昭夫氏による解説がまた名文で、現代マクロ経済学の座標軸と座標点を提供してくれる点も見逃せないだろう。

主流派経済学の裏には国際金融権力ありなどという陰謀論がまことしやかに語られることもあるが、学術的な主張の違いを押さえれば良いし、その為には本著は最適だろう。

これからのマクロ経済学の主流争いにおいて、必ず脚光を浴びる主張になるはずのポスト・ケインズ派経済学について、クイックにレビューするには最適な著作だ。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
TheOldGuitarist
5つ星のうち4.0 非主流経済学者による、まっとうな指摘
2018年12月5日に日本でレビュー済み
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この本の主旨は明快です。金融危機は民間の借金の残高が大きい時に生じるが、現在では、多く国で借金残高が増加しており、多くの国で金融済危機が起こる可能性が高い。だが、それが生じる時期は分からない、というものです。

この経済学者は、主流派ではないと自ら告白しています。ミンスキー・モーメントで有名なミンスキーを信奉する学者です。この本の中で、主流派とは、政府や中央銀行に採用されている理論であるとしています。私はこのようなことは、考えたことがなかったので、一種の衝撃をうけました。確かに、そうかも知れないと思いました。

政府は、政策に合う都合の良い経済理論を求めているはずで、そのような、理論を採用しているはずです。となれば、借金残高が大きくなると金融危機が起きるというようなことを言う学者の説は、当然、採用されないでしょう。現在は、どの国でも借金をして経済活性化させるようにしています。それに水をさすようなことを言う学者は、無視されるのが当然です。政府からだけでなく、いつの世の中でも、不吉な予言をするキャサンドラは嫌われます。

しかし、現実には、大きな借金残高は、経済が停滞し始めると、大きな逆流を起こすことは良く知られています。

この本は、正統とされる経済理論とは何か、というようなことを考える機会を与えてくれます。経済学者は文章のうまい人が多いですが、この本はそう読み易い方ではないかもしれません。説明も、あまり親切ではありません。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
BMBファン
5つ星のうち3.0 翻訳に問題あり
2019年1月22日に日本でレビュー済み
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内容については、ミンスキーの金融不安定仮説に基づいた筆者オリジナルのモデルの解説であり、文句なく星５つの面白い本です。しかしながら、翻訳に問題ありなので、星が３つに減りました。他のレビューワーの方が誤訳について書かれていましたが、それ以外にも訳がこなれておらず、原文を見て初めて意味が分かる箇所がかなりありました。英語に自信のある方は原文で読んだ方がストレスが溜まらないと思います。内容が良い本だけに、とても残念な翻訳です。

また、読者の理解のために巻末に「経済用語事典」が添えられており、その点ではとても良心的な翻訳だと思うのですが、その中に「束縛された合理性（p.125）」という意味不明の用語がありました。恐らくbounded rationalityのことなので、「限定合理性」という定着した用語を使って欲しいと思います。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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小杉太郎
5つ星のうち4.0 主流派経済学の虚構をあばく
2018年8月29日に日本でレビュー済み
主流派の経済学者は次のように説く。
　①市場は均衡する。
　②擾乱が生じても、市場には自己調節能力があるから、放置しておけば均衡に戻る。
　③政府の介入は必要ない。
この理論を背景に現実に何が起きたか。
　①新古典派経済学者は、彼らの経済運営を「大平穏（グレート・モデレーション」と自賛した（２００４年）。
　②２００８年に世界金融危機（リーマンショック）が起きた。この危機に当時の財務長官、ハンク・ポールソンは資本主義の終末は近いと思い、心臓が止まりかけたほどであった。
　③彼らは自分たちの経済理論を放り投げ、莫大な政府資金（税金）を経済につぎ込んだ。

主流派の新古典派経済理論のモデルには、金融部門が欠け、現実の経済をモデル化できていない。そのような学派がなぜ主流を占め、政治に影響力を持っているのか。次のような衝撃的背景があるのだ。
　①規制がなければ、金融機関は新金融方式によって莫大な利潤が得られる。
　②したがって、政府の介入を認める学説は金融界の覚えが悪くなる。
　③政府の介入が起きないように、あらゆる努力を厭わないのが主流派なのだ。
　④経済学会を一強寡占の状態にし、政界をロビー活動によって支配し、金融規制の法律を議会がとおしても　（２０１０年、ドッド・フランク法）金融界は力づくで実施させない。

したがって「次なる金融危機は回避不能」と断定している。経済学に対する信頼感を根底から揺るがす面白い本だ。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
松尾匡
5つ星のうち4.0 誤訳があります
2018年9月28日に日本でレビュー済み
現在世に知られる必要がある大事な議論ですが、残念ながら一箇所誤訳を見つけました。
88ページ「サッチャーの金融緩和は、」は、原書ハードカバーp.92では、Thatcher's championing financial deregulationとなっていますが、これは「金融の規制緩和」であって、「金融緩和」ではありません。サッチャーは金融緩和どころか、厳しい金融引き締めを行いました。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート