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田村 秀男
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人民元が基軸通貨になる日 単行本（ソフトカバー） – 2010/5/29

3.9 5つ星のうち3.9 5個の評価
すべての形式と版を表示
中国はいま、東南アジアを中心に「人民元通貨圏」の実現に向けて着実に手を打っている。
自国の通貨をできるだけ多く流通させることで、国内経済は「デフレ」にならず、海外では圧倒的なプレゼンスを握ることができる。
人民元の台頭は、たんなる為替現象ではない。中国の国家的意思の表明である。
ひるがえって、日本では「円高がよいか」「円安がよいか」という議論が行われている。
しかし、通貨というものを考えるにあたって、もっとも大事な点は「量」である。
円の量を増やすと「円安」で力を落としてしまうという考えは、反対に日本の存在をますます希薄にしているだけなのだ。
日本経済が抱える最大の問題である「デフレ」もまた、通貨の増加、すなわちインフレ・ターゲット政策を行なうことによって、はじめて脱却することができる。
人民元とドル、ユーロ、円の攻防戦をあますところなく考察し、これからのグローバル経済を生きる指針を指し示す一冊である。
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  1. 本の長さ
    293ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    PHP研究所
  4. 発売日
    2010/5/29
  5. ISBN-10
    4569707343
  6. ISBN-13
    978-4569707341
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ PHP研究所 (2010/5/29)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2010/5/29
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 293ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4569707343
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4569707341
  • カスタマーレビュー:
    3.9 5つ星のうち3.9 5個の評価

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上位レビュー、対象国： 日本

金明峰
5つ星のうち5.0 いい
2013年3月24日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
商品が思ったとおりのものです。配送も早かったし、いいものを買ったと思います。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
深山鮎太郎
5つ星のうち5.0 人民元パワーの源泉はドル
2010年8月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
2015年4月、読み返してみた。中国主導のアジアインフラ投資銀行や人民元のIMF国際通貨認定問題と、本書は人民元帝国の台頭を本書で予告していたかのようだ。
本書を読んで疑問が氷解した。兌換通貨でもない人民元がなぜ「国際通貨」になるのか、経済学者はこの根本問題に答えてこなかった。ジャーナリストであるがゆえに、既存の理論にとらわれない柔軟な思考と豊富な現場取材により、筆者はこのパズルを解いた。つまり現代のマネーは、ドルとの交換レートで価値が決まるのであり、対ドル相場が安定していればいくらマネーを増殖させてもインフレにはならない。すると、通貨の増発が悪性インフレを引き起すという通説は成り立たない。筆者の言う「金融商品」という疑似マネーが膨張して新興国はブームに湧いた。金融商品バブルが崩壊すると、今度は金融商品に代わって増刷されたドルを吸収して自国のマネーを増殖させる中国がいち早くショックから立ち直った。
伝統的なマネー理論に固執する日銀はマネーを発行せず、デフレ・スパイラルに日本を落とし込んだというのに、だれも気付かない。
政治家、官僚、日銀、そしてエコノミスト、経済学者も本書を精読し、出直すべきだろう。それしか日本再生の道はない。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
SlapShot
5つ星のうち4.0 デフレ脱却なるか
2010年10月1日に日本でレビュー済み
ニュースで話題になる「人民元切り上げ」問題。
これに興味をもたれた方は、一度読んでみるとよいと思います。

人民元とドルの為替レートを固定し、間接的に機軸通貨とし信用度を高める。
そして、頃合をみてレートの固定を解除、修正する。

こんな都合のよいことをすれば、制裁を受けるだろうと思いますが、
そこは巧みな政治の駆け引きでかわしていく。
ドルに寄生し、自国の経済発展を遂げる中国のしたたかさに、
ただただ感心しました。

本の後半に書かれているデフレ問題。
デフレの新たな定義として「所得が物価より下落すること」をあげられています。
所得が物価を下回れば、確かに経済は縮小していくしかないな、
っと本書を読みながら非常に納得しました。

逆説的にみると、インフレとは「所得が物価より上昇すること」でしょうか。
この定義に従うと、日本のデフレ政策は未来がみえません。
教科書によると、インフレは避けるべきものらしいですが、
事実として、お金を市場に注ぎ込み、インフレ政策を主導するアメリカや中国は、
急速に経済が回復しています。

日本の経済を担う方は、教科書の文章だけでなく、現実の事象をも加味して
政策を決めて欲しいと切に思いました。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート