物価研究の第一人者である渡辺努氏をはじめ、物価に関して見識の深い経済学者や日銀のエコノミストが参集し、日本の長期デフレの原因について、多面的に分析した本である。
良い論文や本には、２種類のタイプがある。１つは、疑問とされていたことに対して明確な答えを与えてくれるもの。もう１つは、物事を整理し、今後考えていくべき方向性を指し示してくれるもの。（例えて言えば、サッカーのゴールとアシストである。）
この本は、後者の意味で「良書」であろう。本書は、政府統計をはじめ、民間のPOSデータなども使いながら、「デフレの日本で何が起きていたのか」について非常に丁寧に論じている。本書の中で、特に印象に残ったのは、２章の分析が示唆している「物価のノルム」の低下である。物価のノルムとは、「毎年、これくらい賃金や物価が変えるのが良い」という「世間相場」を指すのだそうだ。この「世間相場」は、他国では、たとえデフレの時期であっても＋１〜２％で安定し続けているのに対し、日本では、デフレの時期に０％程度に下がってしまったのだと言う。
したがって、日本の長期デフレを考える上では、単に「なぜマイナスのインフレ率になってしまったのか」ということを議論するだけでは不十分。むしろ、「なぜ、日本だけが、インフレ率の低下に併せて『物価のノルム』が下がってしまったのか」を議論する必要がある。
ではなぜ「物価のノルム」は低下してしまったのか。この点については、本書の範囲を超えるようだ。おそらく、学問的にも「これだ！という決定打が分かっていない」というのが、正直なところなのだろう。この点についての分析が深まり、真の意味での「解明」がなされることを期待したい。
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